0歳児からの教育相談・支援

横浜訓盲学院 普通部

 ようこそ、普通部へ!ここは普通部の玄関です。

普通部の玄関に生徒の共同作品の陶板画が飾られている写真です。 【実をつける木】
全校生徒の共同作品です。
←作品の詳細は写真をクリック!

 普通部には、幼稚部、小学部、中学部、高等部普通科、高等部専攻科生活科があり、全体を無学年制の4つのグループに分けて学習しています。

・ 幼小グループ(幼稚部と小学部1年生)

・ 小学部(小学部2年生〜6年生)

・ 中学・高等部(中学部と高等部)

・ 高等部専攻科生活科(普通科卒業後の3年間)

 授業の科目によって、グループを越えての集団授業も組まれています。

教育の特色

 本校はキリスト教の「愛の精神」を教育の基盤としています。
 普通部では、視覚障がいに併せて、肢体不自由、知的障がい等を有する重度・重複障がい児や、聴覚障がいを有する先天性盲ろう児(弱視難聴を含む)を受け入れ、子ども一人ひとりが人として尊重され、愛されていると実感するなかで、安心と自尊心をもって成長していけるよう、教育・支援している。幼稚部(3歳)から高等部専攻科生活科(21歳)までを、複数学年のグループに分け、複数の教員達が力を出し合って教育を行うティームティーチングの指導体制をとっている。専攻科生活科を普通部における教育の最終目標として、幼稚部より一貫した重複障がい教育が確実に積み重ねられるよう、全教員が連携して取り組んでいる。

教育目標

 普通部専攻科生活科を卒業するまでに、次の分野で一人ひとりの生徒が力をのばし社会参加・社会自立ができるようにする。

  1. 愛されているという実感をもつ中で、社会性をもって人とのやりとりをする。
  2. 自分の中で起こる感情の変化を他者に伝え、それを受け止め、あるいは共有してもらい、自らも自分の感情を受け止められるようになることと、他者にも自分と同じように感情があることを理解する。
  3. 体験したことを表現したり、創造的活動のために、さまざまな表現手段を体験し、自分らしい感性や特徴を楽しんで表現できるようにする。
  4. 多様なコミュニケーション方法(表情、体の動き、発声、音声言語、実物、模型、絵、写真、目線、指さし、身振り、手話、指文字、点字、指点字、ICT機器活用等々)から適した方法を選び、習得させ、それを使って人とコミュニケーションをすると共に、自らの記憶や思考を高めたり、予定されている活動に見通しを持てるようにする。その際、(1)子どもが「受信」できるコミュニケーション方法だけでなく、自ら「発信」できるコミュニケーション方法をかならず教えることと、(2)音声言語・身振りなどの瞬間的に消えてしまうコミュニケーション方法についてはそれと対をなす文字・写真・実物などの痕跡が残るコミュニケーション方法を学べる工夫を必ずすること。
  5. 周囲で起こることの因果関係や時間について理解し、これから起こる変化に対する見通しが持てるようにし、落ち着いてその変化に対応したり、その状況の変更に主体的に関与できるようにする。
  6. 自分にとって大切な、あるいは必要なものや場所がどこにあるか分り、そこへ自ら、あるいは人に介助を依頼して主体的に行くことができるよう方向定位と移動を学ぶ。
  7. 興味関心をもっていることを活用し、あるいは興味を持てることを見つけ出し進んで取り組んでいける活動を増やし、社会参加の可能性を広げる。
  8. できることを活用し、日常生活で繰り返される活動に加わり、責任を持つようにし、他者と共に生活するなかで貢献できること、協力できることを見つける。
  9. 自分の体とその動作について学び、また、健康を保てるよう身体的な運動を好んで行えるようにする。
  10. 余暇時間がより豊かになるような活動(遊び、運動、音楽、工作、料理等々)に積極的な関心がもてるようにしたり、自分らしい楽しみを創り出して行くことができるようにする。

(1)重点をおく実践の心構え

 一人ひとりが専門性をもつ教員となる。
授業や教材、さまざまな教育的取組について、その目的・意味・構造を生徒あるいは保護者から問われたなら、分かるように説明できることが専門性の表れと考える。

(2)今年度焦点を当てる取り組み

 幼小グループは、主体的なあそびと探索を通して、環境理解・コミュニケーション・身体機能の発達を促す。設定課題も体験的・総合的に子どもが理解できるよう、ゆとりと継続性を持って構成する。
 小学部においては、個人差を考慮し、各児童に意味のある体験を土台とし、時間的ゆとりおよび体系性と継続性をもった授業を構成する。
 中学・高等部では、諸概念の獲得に大きな進展が見られる生徒については、「実用教科」を取り入れる。
 高等部専攻科生活科では、自己選択・自己決定につながるコミュニケーションの受発信の促進をしながら、作業・余暇活動・生活の拡大と自立を目指す。